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Weekly report

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 June Fourth week

 東京オリンピックまで残すところ1ヶ月となりましたが、いよいよ私の悪い予想のほうに事態は動き始めています。まずは組織委員会の対応。

 世間一般では今年に入って断続的に緊急事態宣言が続き、飲食店はアルコールの提供を停止させられてきました。先週からやっと19時までというあり得ない時間帯までですがアルコール提供が解禁され、お酒を提供する居酒屋等がどうにか一息、という状況です。とはいえ多くの都道府県で同行の客は2名〜4名までと制約されていますし、仕事の後と考える19時までではお酒をゆっくり楽しむことさえ難しいと思います。

 このような状況の中、オリンピック組織委員会はオリンピック会場でのアルコール提供を画策していたようです。時間の制限もなく、多くの人が集まる場所でアルコール提供を無制限にする。この1年以上飲食店に弾圧にも近い制約を強いてきたにもかかわらず、自分たちだけはOKと考える組織委員会の常識のなさは、本当に呆れてしまいます。そんなことの前にもっと検討すべきことがたくさんあるにもかかわらず、スポンサーの顔ばかり見ている組織委員会はこういった対応しかできないのでしょう。さすがに世論は猛反発し、アルコール提供は断念となったようですが、世論がなければ平然とアルコールを提供しようとする姿勢は常識的には考えられないことです。

 また私の予想通り、海外から来訪した選手団から新型コロナウイルス感染者がでてしまいました。組織委員会はワクチン接種を義務づけているはずですし、当の選手団も二回の接種を受けたと報告していたようです。しかし実際は、たった9名の選手の内1名が感染していました。その上ほかの選手は濃厚接触者として隔離せず、大阪まで移動させたようです。さらに驚くことにその後残り8名から1名の感染者が発生しており、ワクチンの接種の効果がなかったか、接種にウソがあったかのいずれかになってしまいました。選手ですらこの状況ですから、報道関係者等の関係者まで広げて考えると、今後このような事態は常態化する可能性が極めて高いと思われます。

 今後オリンピックに向けて、今回の選手団の出身国より経済基盤の弱い国々からもたくさんの選手が訪れます。ワクチンを手に入れるためには国際的な経済力が必要ですから、実際は多くの国の選手団、関係者はワクチンを打てずに入国してくる可能性は高いと思います。そのため世界に変異種が生まれている現在、結果的に世界中の変異種を選手村で混ぜることになります。ワクチンを打っていれば問題は少ないのかもしれませんが、打っていない選手、不十分な選手がワクチンを持ち込み他の選手に感染させます。となれば、変異種が混ざり合いさらなる変異種が生まれる可能性は低くないと思われます。

 変異種の感染力は高い、というのが現状の状況のため、より感染力の高い、あるいは毒性の高い変異種が出現する可能性は、選手村という小さい場所に世界中の多くの人をまぜるのですから遙かに高いと思います。結果としてそこで強毒性の感染力の強い変異種が生まれる可能性は、決して低くないと思われます。その変異種のウイルスを試合会場や移動中、場合によっては選手村を抜け出し街にくりだした選手が国民に感染させれば、確実にパンデミックが生じると私は考えます。

 感染した国民は地方から観戦にきていますから、強毒性の変異種を確実に全国に感染させます。、ワクチンの効果が低くなるウイルスだとすると、医療インフラの弱く高齢者が多い都道府県では簡単に医療崩壊が生じ、医療従事者も数多く感染するでしょう。入院どころか診察さえできない状態が日本中で発生し日本全体が壊滅的被害を受ける可能性も決して低くありません。かつてのスペイン風邪のように、国民の何割が亡くなる可能性もゼロではありません。そうなれば日本の首都機能が麻痺し、日本全体が大混乱になる可能性も多分にあります。

 実際そのシナリオを描いている国の首脳陣もいると思いますし、これで日本の経済力が低下すれば自国の地位を高められると考えたり、あわよくば支援の名目で、日本の一部ないしは全部を支配しよう考える国も実際にあると思われます。

 願わくば、そのウイルスの名称が「変異種 東京型」とか「変異種 日本型」という不名誉な名前が付けられないことを祈るだけです。できればその名称は「変異種 オリンピック型」とか「変異種 管・バッハ型」とでも名付けられれば、少しは気が晴れる気がしますが。

 このような状況を読んでか、どこかの首長は徐々に身を潜める準備を始めているように感じます。自らに責任が及ばないよう、危機的な状況で判断をしたりメディアの前に登場するのを控えるつもりなのでしょう。そういう行動をとらざるを得ないぐらい、今日本が危機的状況であることを認識すべきと私は考えますし、パニックにならないようさらなる警戒と準備を行う必要があることを、国民全員が認識しなければなりません。